会社概要
| 代表取締役 | 代表取締役社長 小山 政彦 代表取締役副社長 高嶋 栄 |
| 取締役 | 取締役専務執行役員 鈴木 健太郎 取締役常務執行役員 大野 潔 取締役執行役員 小野 達郎 取締役執行役員 五十棲 剛史 取締役 長澤 房男 |
| 監査役 | 監査役 三浦 康志 監査役 沖信 春彦 監査役 高松 重雄 |
| 特別顧問 | 宮崎 忠 |
| 創立 | 1970年3月6日 |
| 事業内容 | 経営コンサルティング業 有料職業紹介許認可 27-ユ-300453 一般労働者派遣事業許認可 般27-300780 |
| 資本金 | 3,125百万円 (2007年6月末時点) |
| 所在地 | ■ 大阪本社 [大阪本社周辺地図] 〒531-0072 大阪市北区豊崎4-12-10 TEL:06-6377-4030(代表) FAX:06-6377-4306(代表) ■ 東京本社 [東京本社周辺地図] 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル 21階 TEL:03-6212-2921(代表) FAX:03-6212-2940(代表) ■ 五反田オフィス [五反田オフィス周辺地図] 〒141-8527 東京都品川区西五反田6-12-1 TEL:03-6212-4010 FAX:03-5436-1135 |
| 株式公開種別 | 東京証券取引所 一部上場(証券コード : 9757) 大阪証券取引所 一部上場(証券コード : 9757) |
| 従業員数 | 566名(2007年12月末時点) |
| 平均年齢 | 33歳8ヶ月(2007年12月末時点) |
沿革
- 1970年 3月
- 企業経営の総合診断を主業務として株式会社日本マーケティングセンター(現・株式会社船井総合研究所、資本金1,000千円)を設立。
- 1970年 9月
- 経営者のための経営戦略研究会として会員制組織コスモスクラブを設立。
- 1971年 8月
- 関東地区の業務拡張のため東京事務所(現東京本社・東京都港区)を開設。
- 1977年 1月
- 株式会社スペースシステム計画事務所(現・株式会社コスモ開発)を設立(現連結子会社)。
- 1978年 3月
- 名古屋、福岡等の各主要都市に地域の経営者のための経営研究会として地域フナイクラブを設立。
- 1981年 12月
- 本社を大阪市北区太融寺町に移転。
- 1985年 3月
- 商号を「株式会社日本マーケティングセンター」から「株式会社船井総合研究所」に変更。
- 1988年 9月
- 大阪証券取引所市場第二部(特別指定銘柄)に上場。
- 1990年 5月
- 船井ファイナンス株式会社(現・船井キャピタル株式会社)を設立(現連結子会社)。
- 1991年 1月
- 株式会社ビジネス社の全株式を取得し、連結子会社とした(現連結子会社)。
- 1993年 6月
- 大阪証券取引所市場第二部に指定される。
- 1996年 9月
- 本社を大阪市北区豊崎に移転。
- 1998年 7月
- 仙台事務所を仙台市青葉区に開設。
- 2000年 1月
- 船井プロデュース株式会社を設立。
- 2000年 2月
- 株式会社船井情報システムズを設立(現連結子会社)
- 2000年 5月
- 船井総研ロジ株式会社を設立。
- 2004年 12月
- 東京証券取引所市場第二部に指定される。
- 2005年 4月
- 東京本社を千代田区丸の内に移転。
- 2005年 12月
- 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定される。
グループ会社
株式会社 コスモ開発
〒531-0072 大阪市北区豊崎4-12-10
06-6377-4173
商事業務、リース事業
〒105-0014 東京都港区芝3-4-11 芝シティビル 10階
03-5444-4761(代)
書籍販売業務
〒104-0028 東京都中央区八重洲2-4-13 アーバンスクエア八重洲 5階
03-6225-5911
投資事業組合財産の運用及び管理業務の受託
〒104-0028 東京都中央区八重洲2-4-13 アーバンスクエア八重洲 5階
03-6225-5922(代)
システムコンサルティング支援、システム構築支援
〒163-0818 東京都新宿区西新宿2-4-1 NSビル 18階
03-5321-7020(代)
土地や財産を中心とする各種資産活用・対策・各種サポート
≪東京本社≫
〒104-0031 東京都中央区京橋2-17-3 ヨシザワビル7F
03-5159-0271
≪大阪本社≫
〒531-0072 大阪市北区豊崎2-7-9 いずみビル8階
06-6292-7051
ロジスティクスに関する情報提供サービス業務
〒104-0004 東京都千代田区大手町2-1-1 大手町野村ビル 23階
03-5200-2811
M&Aアドバイザリー業務
▲ このページのトップ